KENビジネススクールはここが違う(選ばれる6つの理由)
KENビジネススクールは、不動産教育業界トップクラスの高い合格率を誇る専門教育機関です。
2011年5月に宅建登録講習(5問免除講習)の実施機関、2012年10月に宅建登録実務講習(試験合格後の実務講習)の実施機関として国土交通大臣の正式な登録を受けました。それに伴う弊社制作テキスト・修了試験問題は正式な教材として指定されています。
そして、大手不動産企業、金融機関、大学等における不動産国家資格取得のための研修運営・講師派遣を行うなかで培った試験合格に関するノウハウを個人向け講座に惜しみなく活かしています。
また、独自のオリジナルテキストや宅建/賃管士アプリの研究開発・発行・販売のほか、新聞・雑誌・Webメディアへの執筆記事寄稿、近年においては公式YouTubeチャンネルでの幅広い内容の動画コンテンツ配信など、様々な情報を発信することにも力を入れています。
①不動産教育業界トップクラスの高い合格率と講義・教材への厚い信頼
KENビジネススクールは2008年に株式会社となると同時に、企業研修と大学内研修(社内・学内で実施する研修)に特化して実績を上げております。社内・学内の事情がそれぞれ異なる中で、最良の方法を提案し、研修担当の方と二人三脚で研修事業をプロデュースしております。
2018年度は、某大手不動産販売会社(研修対象者30名弱)における合格率が100%となり、さらに2019年度も連続で100%を維持し、KENビジネススクールの学習スタイルが本物であることが証明されております。
世界屈指の名だたる大手企業等にKENビジネススクールの研修が選ばれております。
この企業研修と大学内研修におけるノウハウを惜しみなく個人向けの講座・大学等内部研修にも活かしております。特に、自分に甘えてしまい、ネットや通信講座では続かないという方にお勧めです。
②深い法学・実務研究に裏打ちされたオリジナルテキストによる講義
KENビジネススクールは設立当初から、テキスト類はすべてオリジナルのものを使用することを理念にしております。
法律は、世の中の変化とともに常に形を変えつつも、制定当初の基本理念を実現するための規範であり、その調整のため法運用者にはギリギリのラインでの解釈と判断が求められます。それ故に、法解釈上の対立が生まれ、地裁・高裁・最高裁で判断が異なり、法改正や判例変更が行われます。テキストを執筆するには、これらすべてを視野に入れて深く研究した上で、資格試験での一応の解答になり得る一つの解釈を選択し、覚えるべきポイントを分かりやすく記述することを常に行なわなければなりません。この作業はとても骨の折れる作業で、法律学の高度な知識を有する人材を雇い入れていなければならず、講習をビジネスとだけ捉え、他社の教材を使用するスクールも少なくありません。
KENビジネススクールは、教材作りの基礎となる学問研究・実務研究にも力を入れ、これから法律や不動産について学ぶ方が、正確な知識を体得できるようにしております。
それは、KENビジネススクールが、自らの利益のためだけでなく、国の利益、社会全体の利益に寄与しなければならないと自負しているからです。
③レベルの高いプロ講師陣~分かりやすく明解で丁寧な講義~
KENビジネススクールを立ち上げた代表の田中 嵩ニ(謙次)を筆頭に優秀な講師が揃っています。
田中 嵩ニ(謙次)は、立ち上げ当初に、1人で基本六法すべてのテキストを執筆しロースクール既修者試験に2人合格させた実績を持ちます(当時の生徒数は10名程度)。
現在、市販するテキスト類26冊をすべて自ら研究・執筆し、専門家によるネットニュース記事の老舗オールアバウトでも宅建試験専門ガイドを5年近く勤めています。
また、産業能率大学では知的財産法やビジネス法務を教え、東京都宅建協会や不動産組合でも不動産実務系の講師を勤める超人気講師でもあります。
この教育と研究と熱い思いに賛同する優秀な講師陣が自然に集まり、現在、テキストを市販する講師3名、不動産会社を経営する講師3名、不動産鑑定士としても独立する講師2名、その他登録講習や登録実務講習で教える実務家の弁護士等、全国で弊社の講師が教鞭をとっています。
④合格の道筋を知り尽した手厚い企業・大学研修サポート体制
KENビジネススクールの研修がなぜ合格率が高いのか?
それは、講義が分かりやすいだけでなく、そのサポート体制にあります。
授業を受けるだけで合格できるほど宅建士試験や賃貸不動産経営管理士試験・管理業務主任者試験などは簡単ではありません。授業以外の時間を有効活用して学習しないと合格できません。
それをサポートするため、①定期的な宿題、②毎回の確認テスト、③科目ごとの修了試験、④成績管理(企業・大学等の研修担当者様へ定期的にご報告します)、⑤過去問アプリで学習進捗状況を把握、⑥試験2カ月前から前日までに計画的な直前講座実施、⑦6回~10回程度の模擬試験と成績管理、⑧副担任制による復習サポートなど、ありとあらゆる学習支援体制を調えております。
⑤通学講義&オンラインLIVE講義 合格アプリ&Web学習に対応
KENビジネススクールは、企業研修及び大学内研修を通じて得た短期合格ノウハウをすべて盛り込んだ合格アプリを制作しリリースしております。単に過去問だけができるアプリも多数ある中、弊社の合格アプリは過去問に加えて講義で使用する確認テスト・修了試験・追試・予想模試などのツールと社内・学内の社員・学生の成績管理システムも導入しております。
⑥不動産取引法務の専門家として新聞・雑誌・Webメディアへ寄稿
KENビジネススクールは、その専門性が評価されて、多くのメディアで連載されています。
・All Aboutで記事を掲載
All Aboutとは、株式会社オールアバウトが運営している総合情報サイトです。
代表の田中謙次は2012年より宅建試験の専門ガイドとして定期的に学習に関する記事をアップロードしております。
・全国賃貸住宅新聞で記事を連載
全国賃貸住宅新聞とは、不動産業界で最も多く読まれている専門週刊新聞です。
代表の田中謙次は2014年より毎週、宅建試験対策の学習記事を連載しております。2020年からは賃貸不動産経営管理士試験に関する記事も連載します。
・不動産受験新報で記事を連載
不動産受験新報とは、不動産関連資格試験に関する記事・論文等を掲載する老舗の雑誌です。
代表の田中謙次は2017年より賃貸不動産経営管理士に関する学習記事を毎号連載しております。
・住宅新報(新聞)で解答速報・その他
不動産販売系の老舗の住宅新報(新聞)でも、代表の田中謙次は賃貸不動産経営管理士の解答速報について解説を執筆したり、企業研修で100%合格を達成した点について取材記事を掲載されたりしております。