すべてのお客様に信頼される質の高い講義と教材と人事サポートを提供致します。

20年以上の企業研修実績と深い法学研究と実務研究により、質の高い信頼性のある研修と情報を提供し続けております。

ＫＥＮビジネススクールは、2003年に、講師、実務家、研究者が集い、深く質の高い法学教育機関を目指して設立されました。
設立当初は、中央大学法学部通信教育課程に所属する社会人学生を対象として、独自の法学教育を行っていました。その当初からの私の理念である「講師自らテキストを執筆する」を実践し、設立から2年で憲法、民法、刑法、商事法、民事訴訟法、刑事訴訟法、行政法の7科目について、大学法学部を卒業するために必要な内容をすべて網羅したオリジナルのテキストを執筆しました。
その後、その研究の質の高さを評価され、産業能率大学から正式に併修認定校と認められ、宅地建物取引士試験対策用のテキストと問題集が大手出版社より発行されるに至りました。
さらに、2011年には、そのオリジナルテキストにより国土交通大臣より正式に宅地建物取引士の登録講習実施機関と認定され、その翌年には、同じくオリジナルテキストにより登録実務講習という不動産取引実務に関わる法定の研修を行う機関としても認定されました。
Kenビジネススクールは、独自の研究という初志を忘れることなく、お客様にとって最良の研修と情報をご提供し、社会に貢献し続けます。

質の高い講師による生講義にこだわり、スタッフ全員による人事サポートによる企業研修に特化します。

ＫＥＮビジネススクールは、設立当初から質の高い生講義にこだわり続けております。どんなによいテキストであっても、教える講師の講義力が低いと何も伝わりません。
講師の採用については、まずはしっかりとした法学研究をしている方であることを重視し、次に模擬講義により講義の構成をしっかりと立てられる方かどうかを判断しております。また、採用後には目線、話し方、発問方法と内容、記憶を定着させる方法等のノウハウを研修し一流の講師となるように研修しております。
ここまでこだわる理由は、弊社は企業研修に特化していることによります。一般の受講生のみを対象とした講義の場合は、そもそもモチベーションの高い受講者が集まるので、講師の講義力が低くてもそこそこは合格させられます。また、一般受講者向けの講座の場合は実際の合格率も隠されていたりします。しかし、企業研修の場合は、モチベーションの有無に関係なく、新入社員と資格未取得者が受講の対象となり、合格率は正確な数字で示され、その結果如何により責任を取らなければなりません。ここには講義力が高い本物の講師が必要であり、かつ、受講者をやる気にさせるためのサポート体制が整っていなければなりません。
さらに、合格者はすぐに法定の実務（宅建試験であれば、重要事項説明と契約書のチェック等）を行うようになるので、講師が教える内容はとても重要であり、遣り甲斐のあるところでもあります。
ＫＥＮビジネススクールは、他のどの教育機関よりも優れた講義と人事サポートを提供し、社会に貢献し続けます。

情報化社会における情報の信頼性をとことん追求し、あらゆる媒体を活用して情報配信ビジネスを発展させます。

ＫＥＮビジネススクールは、設立当初から情報発信に力を入れておりました。ネット社会がまだ浸透していない頃から、自社独自のホームページ、ブログ、サーバーを構築し、信頼性が高い学問研究にも根を下ろした情報を提供していました。
こうした地道な情報発信が認められ、現在では、情報サイトのトップを行く株式会社オールアバウトの宅建試験専門ガイドとして認定され、宅建試験に関する信頼性の高い情報を定期的に配信しています。また、2014年から全国賃貸住宅新聞にて毎週、宅建試験に関する特集記事を執筆しています。さらに、2016年から週刊住宅新聞でも宅建試験に関する法令の解説記事を執筆しています。
今後は、これまでの情報発信サイトや新聞社とも連携して、動画による最新情報の一斉配信にも力を入れて行きます。将来的には、弊社独自の番組を制作します。
ＫＥＮビジネススクールは、どこよりも、信頼性の高い情報を提供し、社会に貢献し続けます。